問題全部分かりません。解いていただきたいです。途中過程も記述していただきたいです

3 確率XとYを以下のように定義する。 1 W. P. 1/6 2 W. P. 16 -1 w. P. 1/5 = 3 W. P . 1/6 Y = 0 w.P. 112 4 5 w.P. 1/6 W. W. P 3/10 P 1/6 W P 1/6 (1)XとYの確率関数をそれぞれfx(水).fy(リ)とする。このとき、fx (1) fx(5) fy(0) fy(1).fr(2)の値をそれぞれ求めなさい。 (2)XとYの分布関数をそれぞれFx(21) Fy(y)とする。このとき、FX(0) FX (5) FY (0) FY (1) FY (2) の 値をそれぞれ求めなさい。 (3)Xの平均を求めなさい。 (4)Yの平均を求めなさい。 (5) Xの分散を求めなさい。 (6)Yの分散を求めなさい。(7) Z1=2X+3の平均を求めなさい。 (8) Z1の分散を求めなさい。 (9) Z2 (10) Z2の分散を求めなさい。 4 (1)f(水) = -3Y+2の平均を求めなさい。 C{ーポ+2才}O<水く2が密度関数となるような正規化定数Cの 値を求めなさい。 (2)(1)で求めた密度関数f(t)を持つような確率関数×を考える。Xの分布関数を 求めなさい。 (3) Xの平均を求めなさい。 (4) Xの分散を求めなさい。 5 X~N(50.102)であるとき、次の問いに答えなさい。 (1)P140×60)の値を求めなさい。 (2)Xの分布の第一四分位点を求めなさい。 ⑥大問3で定義した確率変数XとYに対し7.2=2X-3Yと定義する. このとき、次の問いに答えなさい。 (1)Zの平均を求めなさい。 (2)XとYは互いに独立であると仮定する。このとき、この分散を求めなさい。 °

借方に前期繰越は書かれているのに貸方に次期繰越が書かれていないのはなぜですか？

練習問題 2-6 仕訳・勘定口座への転記と合計残高試算表の作成 解答 P 次の取引の仕訳を行い、勘定口座へ転記しなさい。また、各勘定口座の金額に基づき、 計残高試算表を作成しなさい。 4月3日(現金)60byeco (借入金) 600,000 4月3日 現金¥600,000を借入れた。 6日 建物を購入し、 現金¥500,000を支払った。 6日 建物500,occ 現金 500 000 12日 現金¥100,000を貸付けた。 /1 前共 3 F 20 12日 貸付金 10,000(現金)1000cc 20日 手数料¥400,000を現金で受取った。 20 (現金)40cyacc 受取手数料) 4cc1cce 25日 給料¥250,000 を現金で支払った。 (給料) 250cc 覡金)250,000 25日 28日 水道光熱費¥60,000を現金で支払った。 28日(水道光熱費)60,000 現金 60,000 30日 借入金のうち、元本¥50,000を返済し、利息¥3,500とともに現金で支払った。 30日(入金)50,0 支払利息 3,500 (現金) 53,500 接支払利息 350

経済学の問題です。 Aさんが1000円で購入した教科書を、Bさんが500円でいつでも買ってくれる（買い取ってくれる）とする。この時、Aさんの購入費用はどう表すことができるか？（固定費用or可変費用が何円、という形で表せ。） という問題なのですが、可変費用・固定費用という概... 続きを読む

ピグー効果という例外を除いたとして、 単純に「貨幣市場が流動性のわなに陥っている場合には、物価の下落によって実質貨幣供給量が増加してもそれが国民所得の増加をもたらさないので、総需要曲線は垂直となる。」理由を教えてほしいです。

Ⅰ 【問題22-2】 国民所得と物価水準の関係を表す総需要曲線と総供給曲線に関する次の記 述のうち, 最も妥当なのはどれか。 1. 政府支出の増加は, IS曲線の右上方へのシフトを通じて総需要曲線を右 Movie 145 上方へシフトさせるが, 総需要の増加に対応して生産が拡大するので総供給曲線を右 下方へシフトさせることになる。 ! 2. 貨幣市場が流動性のわなに陥っている場合には、 ピグー効果が働かないとすれば 物 価の下落によって実質貨幣供給量が増加してもそれが国民所得の増加をもたらさない ので,総需要曲線は垂直となる。 ! 3. 総供給曲線の傾きは投資の利子弾力性の大きさによって決定され, 利子弾力性がゼロ! の場合には,総供給曲線は垂直になり, 弾力性が無限大の場合には水平となる。 4. 貨幣供給量の増加は、物価の上昇を通じて総供給曲線を左上方にシフトさせるだけで なく,利子率の低下を通じて投資を増加させるので,総需要曲線を右上方へとシフト させる。 5. 貨幣賃金が上昇する場合には,労働供給量の増加により生産が拡大するので,総供給 曲線は右下方にシフトするが, 賃金上昇が消費需要を拡大させるので、総需要曲線は 右上方にシフトすることになる。 (国家Ⅱ種)

財の供給の説明がわかりません。 国民所得が500兆円のとき国民が500兆円分の財を生産していると言え、生産したものは供給されるから総供給も500兆円だということですか？

案し により 【1】 財の供給 (YS) 財の供給とは,一国経済全体での財 サービス)の供給量の合計です。 この財 の供給をYSとし、国民所得 (GDP)をYと します。 ここで,国民所得 (GDP)が500兆 円のとき,生産した500兆円が供給に回るは ずですから総供給も500兆円です。 企業は供 給するために生産するので,国民所得 (GDP : Y) と総供給 (YS) は常に等しくな ります。 財の供給(YS)=国民所得 (GDP:Y) GDPです. よりもGI とらえる ですか に総供給 ような4 図 ys 200

物価の変動によって国民所得が変わらないのは古典派はWの増減によってW/Pが増減すると考えているからですか？

【2】 古典派の総供給曲線 古典派は,労働市場において,実質賃金率 の調整により常に需要と供給が等しく失業が なく完全雇用です。 ですから, 物価水準が PoでもP,でも常に国民所得は完全雇用国民 所得になります。これをグラフ化すると図表 e2-3のように, 総供給曲線はYFで垂直と なります。 図表22-3 古典派の総供給曲線 物価 (P) P1 Po 「 AS B 0 YF 国民所得(Y)

実質貨幣供給量の増加が資産の実質的な価値の上昇にどう繋がるのですか？？

Chapt 19 [5] ピグー効果 そのような初期ケインジアンの主張に対 し、ピグーは,経済は物価の下落によって自 動的に安定化すると考えます。 ピグーは古典派に属する学者ですから,不 況で有効需要が少なく超過供給の状態であれ ば物価は下落すると考えます。その結果、実 質貨幣供給量は増加します。 貨幣は資産です から、資産の実質的な価値が上昇すれば消費 が増加し財の需要が増加すると考えます。 こ れは,政府支出による需要拡大と同様の効果 がありますからIS曲線をシフトさせ国民所 得を増加させます。 そしてこのプロセスは完 全雇用国民所得となるまで続きます。M + 補足 ピグーはミクロ経済学でも、 ピグ一税を 考案した人物として登場します。 + 補足 ケインズ型消費関数のように,消費は可 処分所得のみで決まるのではなく, 資産の 影響も受けるとしています。 用語 このように,物価の下落が実質貨幣量 を増加させて消費を増加させることをピ グー効果と呼びます。 グラフ化 graph これは,図表19-6, 19-7の拡張的 財政政策と同様の効果となります。 C 財政政策の効果 AY⭑A

問題114〜132の所をどうやって計算するのかわかりません。わかる所だけでいいのでよろしくお願いします🙏

ある。 114. 消費関数がC=50+0.8(Y-T) であるとしよう。 この消費関数で 「0.8」 となっている係数のこ とを、 限界消費性向という。この場合、市場利子率を一定と仮定すると、政府が5兆円の 減税をすることで、GDPは 20兆円 だけ増加する。 115. 消費関数がC=50+0.8(Y-T)であるとしよう。 この消費関数で 「50」 となっている項のことを、 基礎消費 という。 また、 市場利子率が一定と仮定したとき、 政府が財政支出を 10 兆円増 加すると、GDPは50兆円だけ増加する。 116. 消費関数がC=50 +0.8(Y-T)であるとしよう。 この場合、 市場利子率を一定と仮定すると、 輸 出が10兆円増加することで、 GDPは 50兆円 だけ増加する。 117. 今、 限界消費性向が 0.8 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 民間企業の設備投資 が3兆円増加することで、 GDPは 15兆円 だけ増加する。 また、 輸出が10兆円増加す ることで、 GDP は 50兆円 だけ増加する。 118. 今、 限界消費性向が 0.75 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、財政支出が5兆円増 加することで、 GDPは 20兆円だけ増加する。 119. 限界消費性向が 0.65 としよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 輸出額の増加 10兆円によって、 GDPは 兆円だけ増加する。 28.6 120. 限界消費性向が 0.6であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 3兆円の減税が行われるこ とで、GDPは 4.5兆円 だけ増加する。 また、 投資額が5兆円増加すると、 GDPは 12.5兆円 だけ増加する。 121. 限界消費性向が 0.7であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 5兆円の減税が行われるこ とで、GDPは 11.7兆円 (小数点以下何桁でも可、分数でも可) また、 輸出が1兆円増加すると、 GDPは 3.3兆円 (小数点以下何桁でも可、 分数でも可) 122. 消費関数 C=c+c, (Y-T)の係数c を基礎消費とよび、係数を だけ増加する。 だけ増加する。 限界消費性向 とよぶ。 6 もし、市場利子率が一定だとして、 q=0.6のとき、政府の財政支出増加 (AG=3兆円)によって、 GDPは 7.5兆円 だけ増加する。 また、もしc = 0.75 ならば、 減税 (AT-2兆円)にともなって、 GDP は 6兆円 だけ増加する。 このように、 財政支出増加額や減税額以上にGDPが増加することを 乗数 |効果という。 123. 今、 限界消費性向が 0.75 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 輸出が2兆円増加することで、 GDPは 8兆円 だけ増加する。 また、3兆円の減税が行われることで、 GDPは 9兆円 このように、 輸出額や減税額以上にGDPが増加することを だけ増加する。 乗数効果 という。 124. ケインズ型消費関数 C=co +c, (Y-T)を考える。 市場利子率が一定ならば、 c = 0.75 のとき、政府の財政支出増加 (AG=4兆円)によって、 GDPは 16兆円 だけ増加する。 また、 c = 0.8 ならば、 減税 (AT=-1兆円)にともなって、 GDPは 4兆円 だけ増加する。 125. 限界消費性向が 0.8 としよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 輸出額の増加 10兆円によって、 GDPは 50兆円 」だけ増加する。 126. 限界消費性向が 0.8 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、7兆円の減税が行われる ことで、 GDPは 28兆円 だけ増加する。 127. 今、 限界消費性向が 0.65 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 20兆円の減税をす ることで、GDPは 37兆円だけ増加する。 128. 限界消費性向が 0.85 であったとしよう。 今、 家計の可処分所得が新たに8億円増加すると、とり あえず家計は消費を 6.8 億円増やし、貯蓄を 1.2億円増やす。さらに経済循環が無限に 続く結果、 GDPは 45.3億円増加する。 129. 今、 限界消費性向が0.9 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 投資が 10兆円増加す ることで、GDPは100兆円だけ増加する。 また、10兆円の減税によりGDPは 90兆円だ け増加する。 130. 限界消費性向が 0.6 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、 5兆円の減税が行われる ことで、GDPは 7.5兆円 だけ増加する。 また、 投資額が2兆円増加すると、 GDPは 5兆円 だけ増加する。 131. 今、限界消費性向が 0.75 であるとしよう。 市場利子率が一定と仮定すれば、10兆円の減税をす ることで、GDPは 30兆円だけ増加する。 132. 今、 政府支出増加に関する乗数が3.5 であったとすると、 税に関する乗数は 133. 建設事業以外の目的で発行される国債を 赤字国債 (特例国債でも可) -2.5 である。 という。

簿記のプリントです。一問も分かりません。 教えてください。

スタートの状態→ (首)貸借対照表 その意味 現 500円持ってスタート。 ○○商店 資 ゴールの状態 (期末) 貸借対照表 その意味 2024年度記原理会計学 (担当: 徳山) 貸借 対照表 令0年4月1日 産 金 金 500 負債および純資産 本 金 500 500 500 現金 41 500 ○○商店 (現金 (貸付金 ) ( 貸借対照表 資本金 41 500 和0年4月11日 金 額 負債および純資産 金 額 ). ( ) ( )( )( 300 当期純利益 ( 50 ※当期純利益は、学習がもう少し進むと、繰越利益剰余金となる。 現金 4 11 350 借入金 411 500 貸付金 資本金 4 11 700円 4.11 550 損益計算書 ○○商店 令和0年4月1日から令和0年4月11日まで 費 用 金 額 収益 金額 ( ) ( ( ) ( ( ) ( )( )( ( ) ( ) )( 当期純利益( ) ( * 貸借対照表(一定時点の報告)から何が読み取れるか? * 損益計算書(一定期間の報告) から何が読み取れるか? 複式記入の仕組みの確認 (帳簿間の数字のつながり方): 「ビジネスの言語」における文法。→ 6

これ教えてください！

問題2. D国の自動車ホイールメーカーのX社は、少なくともD国と日本 で、自動車用ホイールに関する同一発明について特許権を有していた。 X社がドイツ国内で製造販売した自動車用ホイール製品 (本件製品) を、Y1社がD国内の業者から直接日本に輸入し、それを関連会社のY2 社に販売し、Y2社はさらにそれを他の業者等に販売していた。これに 対して、X社は、 Y1Y2社を相手方として、日本の特許権を根拠に輸入 販売の差止めと損害賠償を求めて訴えを提起した。 X社の請求は認めら れるかにつき論じなさい (70点)