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全商簿記の計算問題で⑶ウがわかりません。 答えは、15、5回です。 わかる方教えて頂きたいです🙇‍♀️

(3) A社の右の資料によって, ① 次の ア から カ のなかに入る適当な金額または比率を記入しなさい。 【収益性の分析】 第7期の売上高は/40,000千円であり, 第8期の売上高は ア 千円である。 そこで,比率法 を用いて収益性を調べるために, 期末の自己資本と税引後の当期純利益を用いて自己資本利益率を計算 すると, 第7期は イ %であり,第8期は / 6.8%である。 また, 期首と期末の商品有高の平均 と売上原価を用いて商品回転率を計算すると,第7期は ウ 回であり、第8期は / 8.0回である。 【安全性の分析】 第7期の総資本は 千円であり, 第8期の総資本は 千円である。 そこで,比率法を 用いて安全性を調べるために, 短期的な支払能力を示す流動比率を計算すると, 第7期は エ % であり,第8期は / 50.0%である。 また, 即時の支払能力を示す当座比率を計算すると, 第7期は //5.0%であり,第8期は オ %である。 さらに, 長期の安全性を示す固定比率を計算すると, 第7期は86.0%であり, 第8期は %である。 2 上記①より第8期について, 判明したことを説明しているもっとも適当な文を次のなかから / つ選び, その番号を記入しなさい。 1. 第7期と比べて, 収益性と安全性がともに高くなった。 2. 第7期と比べて, 収益性と安全性がともに低くなった。 3. 第7期と比べて, 収益性は高くなった一方,安全性は低くなった。 4. 第7期と比べて, 収益性は低くなった一方, 安全性は高くなった。

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政治・経済 高校生

高校1年生の簿記です この仕分けあってるか誰か教えてくれませんか?!!

171 東北商店(個人企業 決算年/回 12月3/日)の総勘定元帳勘定残高と付記事項および 決算整理事項は,次のとおりであった。 よって, 損益計算書と貸借対照表を完成しなさい。 元帳勘定残高 [第91回改題] 現 金 y 売掛金 繰越商品 支払手形 仮受金 売上 給 料 694,000 2,960,000 1,470,000 備 1,570,000 260,000 21,980,000 5,280,000 当座預金 貸倒引当金 2,560,000 受取手形 ¥1,800,000 品 買掛金 従業員預り金 受取手数料 9,000 2,800,000 有価証券 1,340,000 備品減価償却累計額 1,851,000 借入金 700,000 1,500,000 140,000 資本金 7,000,000 196,000 仕入 15,132,000 租税公課 86,000 雑 支払家賃 費 7/5,000 保険料 228,000 96,000 支払利息 45,000 付記事項 ① 仮受金¥260,000 は、 盛岡商店に対する売掛金の回収額であることが判明した。 受取手形と売掛金の期末残高に対し, それぞれ/%と見積もり 貸倒 決算整理事項 a. 期末商品棚卸高 ¥ 1,720,000 b. 貸倒見積高 c. 備品減価償却高 d. 有価証券評価高 引当金を設定する。 定額法による。 ただし, 残存価額は零 (0) 耐用年数は8年とする。 有価証券は,売買目的で保有している次の株式であり, 時価によって 評価する。 南東商事株式会社 200株 時価 /㈱ ¥6,400 1,280,000 未使用分¥32,000を貯蔵品勘定により繰り延べる。 保険料のうち180,000は,本年4月1日からの/年分を支払ったも のであり,前払高を次期に繰り延べる。 家賃は/か月 ¥65,000で12月分は翌月4日に支払う契約のため, 見 越し計上する。 e. 収入印紙未使用高 f. 保険料前払高 g. 家賃未払高 ① 売掛金 260,000 / 仮受金 260,000 Q.仕入 1,470,000 1繰越商品 1,470,000 1,720,000 3 180,000x 2 繰越商品 1,720,000/仕入 6.貸倒引当金繰入 C.減価償却費 41,200/貸倒引当金 41,200 350,000/備品減価償却累計額 350,000 d. 有価証券評価損 60,000 e.貯蔵品 / 有価証券 60,000 32,000 / 租税公課 32,000 3. 前払保険料 g. 支払家賃 45,000/ 保険料 65,000/ 45,000 未払家賃 65,000 月

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【決算整理事項】 (2)受取手形および売掛金の期末残高に対して4%の貸倒引当金を差額補充法により設定する。 これの計算方法は(受取手形➕売掛金)×4%、 出た答えから貸倒引当金の2000円を引くと思います。 実際にやってみると (受取手形 76000➕売掛金11400... 続きを読む

(2)仮払金は全額備品の購入金額であることが判明した。なお、備品は01年10月1日に引き渡しを受 ◆検定対策問題 1. 会計期間を01年4月1日から02年3月31日までとする郡山商事(株)の02年3月末における、次の [決算 日に判明した事項] および [決算整理事項] にもとづいて、精算表を完成しなさい。 [決算日に判明した事項] (1) 得意先から商品の内金¥20,000を現金で受け取っていたが、これを売掛金の回収として処理して いたことが判明した。 勘定科目 「現 金 精 02年3月31日 残高試算表 借方 貸方 整理記入 借方 貸方 損益計算書 貸方 借方 借方 貸借対照表 貸方 56,000 56000 当座預金 受取手形 349,000 349,000 売掛金 けすぐに使用を始めた。 [決算整理事項] 仮払金 76,000 114,000 300,000 76,000 20,000 134,000 300,000 繰越商品 (1)期末商品棚卸高は¥38,000である。 売上原価は「売上原価」 の行で計算すること。 (2)受取手形および売掛金の期末残高に対して4%の貸倒引当金を差額補充法により設定する。 41,000 38,000 41,000 38,000 貸付金 400,000 400,000円 (3)建物および備品について定額法によって減価償却をおこなう。なお、当期中に取得した備品につ いては月割で減価償却費を計上する。 建 物 残存価額 取得原価の10% 耐用年数 30年 備品 残存価額: ゼロ 耐用年数5年 建物 1,800,000 備品 180,000 土 地 1,330,000 支払手形 1,800,000 300,000 ¥480,000 1,330,000 (4) 通信費のうち、切手の未使用高は¥1,000である。 買掛金 71,000 121,000 71,000 121,000 (5) 保険料のうち¥12,000は、01年8月1日に支払った建物に対する1年分の火災保険料である。 よ って未経過分を月割計算によって繰り延べる。 前受金 24,000 20,000 44,000 貸倒引当金 2,000 (6) 貸付金は、01年11月1日に貸付期間1年、 利率年1.2%の条件で貸し付けたもので、利息は返済時 に一括して受け取ることになっている。 なお、 利息の計算は月割による。 建物減価 486,000 償却累計額 備品 償却累計額 6,400 54,000 81400... 540,000 価 108,000 66,000 174,000 資本金 2,000,000 (1)売掛金 20,000前受金 20,000 越利益剰余金 1,400,000 2,000,000 1.400,000 (2)備 50 300,000/仮払金 300,000 (1)イユ 41,000/繰越商品 41,000 繰越商品38,000/仕入 38,000 売 上 1,286,000 1286,000 入 650,000 仕 給 料 168,000 41,000 38,000 653,000 168,000 通信費 12,000 1,000 11,000 消耗品費 保険料 6,000 6,000 16,000 4,000 12,000 5,498,000 5,498,000 (2)貸倒る金 入 6.400 引当金 6,400 (3)減価償却費 建物価却果計設 54000 売上原価 貸倒引当金繰入 6,400 6,400 120,000 備品 減価償却費 120,000 120,000 66,000 貯蔵品 1,000 11,000 (4)貯蔵品1,000(通信費1,000 一(前払) 保険料 4,000 4,000 124 chapter 5 決算(2) 精算表 (5)前払保険料 4.00/険料9,00 (6)受取利息 (未収) 利息 2,000 2,000 受取利息 2,000 2,000 2,000 2,000 当期純利益) 311,600 532,400 532,400 976,400 1,288,000 4,670,000 4358,400 精算表の作成 125 9764,00 1288,000 4358,400 311,600 4670,000

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日商簿記3級のサンプル問題です。 すべての問題の正答を教えていただきたいです。 よろしくお願い致します。

第1問 下記の各取引について仕訳しなさい。 ただし、 勘定科目は、 設問ごとに最も適当と思われるものを選び、 答案 用紙の()の中に記号で解答すること。 なお、 消費税は指示された問題のみ考慮すること。 1. かねて借方計上されていた現金過不足 ¥5,000 の原因を調査したところ、 同額の手数料の受取りが二重記 帳されていることが判明した。 ア. 雑益 エ. 現金過不足 イ. 受取手数料 オ. 支払手数料 ウ. 現金 カ 雑損 2. 郵便局で、 郵便切手 ¥400 を現金で購入するとともに、 店舗の固定資産税 ¥32,000 を現金で納付した。 なお、 郵便切手はすぐに使用した。 ア. 受取手形 エ. 支払手数料 イ. 現金 才. 支払家賃 ウ. 通信費 カ租税公課 3. 商品 ¥180,000 を仕入れ、 代金のうち ¥30,000 は注文時に支払った手付金と相殺し、 残額は掛けとし た。 なお、当社負担の引取運賃 ¥2,000 は現金で支払った。 ア. 仕入 エ. 前払金 イ. 買掛金 才、現金 ウ. 前受金 カ. 仮払金 4. 広告宣伝費 ¥53,000 を普通預金口座から支払った。 その際に、 振込手数料 ¥500 がかかり、同口座から 差し引かれた。 ア. 当座預金 イ. 旅費交通費 広告宣伝費 オ. 支払手数料 ウ. 普通預金 カ. 受取手数料 5. 飛騨株式会社に対する買掛金 ¥290,000 について、 電子記録債務の発生記録の請求を行った。 ア. 電子記録債権 エ. 受取手形 イ. 支払手形 オ. 買掛金 ウ. 売掛金 カ 電子記録債務 6. 銀行から借り入れていた借入金 ¥800,000 の返済日になったため、元利合計を普通預金口座から返済した。 なお、 借入れの年利率は1.8%、 借入期間は当期中の9か月間であり、 利息は月割計算する。 ア. 支払利息 エ.借入金 イ. 支払手数料 オ貸付金 ウ. 受取利息 カ. 普通預金 7. 従業員の給料 ¥600,000 の支給に際して、 所得税の源泉徴収額 ¥32,000 住民税の源泉徴収額 ¥43,000 および従業員負担の社会保険料 ¥52,000 を差し引いた残額を普通預金口座から支払った。 ア. 法定福利費 所得税預り金 イ. 普通預金 オ. 社会保険料預り金 ウ. 住民税預り金 力. 給料 8.建物の賃借契約を解約し、 契約時に支払っていた保証金 (敷金) ¥360,000 について、 修繕費 ¥122,000 を差し引かれた残額が当座預金口座に振り込まれた。 ア. 差入保証金 エ. 支払手数料 イ. 修繕費 才. 支払家賃 ウ. 当座預金 カ. 受取手数料

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簿記2級商業簿記についてです。 B/Sの繰越利益剰余金の値(写真の黄色マーカーの部分)はどうやって求めるのか教えてください

練習問題 11-20 貸借対照表 25分 解答 P131 大原株式会社の第22期(×4年10月1日~5年9月30日)の資料に基づいて、貸借対照表を 完成しなさい。 [資料Ⅰ] 残高試算表 [資料Ⅱ ] 決算整理事項等 (単位:円) 所有株式の配当金領収証¥4,000が未処 ×(1) 借方 勘定科目 貸方 1,190,000 現金預金 500,000 受取手形 1,500,000 売掛 240,000 繰越商品 1,500,000 建 600,000 備 金 物 品 100.000 の れ ん 300,000 長期貸付金 支払手形 買掛金 未 払 金 長期借入金 退職給付引当金 貸倒引当金 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 資 本 金 資本準備金 利益準備金 240,000 520,000 123,000 400,000 298,000 17,000 630,000 150.000 1,498,000 200,000 170,000 任意積立金 繰越利益剰余金 売 上 その他収益 500,000 32,000 5,200,000 3,240,000 仕 ス 120.000 保 険 料 768,000 その他費用 10.058,000 80,000 10,058,000 理であった。 (2)貸倒引当金を次のように設定する。 なお、 残高試算表の貸倒引当金のうち¥15,000 は売上債権に対するものであり, ¥2,000 は長期貸付金に対するものである。 (差額 補充法) △ ① 売上債権 A社売掛金 ¥100,000については,債 権金額から担保処分見込額 ¥60,000を 控除した残額の40%の金額 B社売掛 金¥200,000については債権金額の 3% その他の売上債権については, 債権金額の2%として貸倒引当金を計 上する。 ② 営業外債権 長期貸付金に対して1%の貸倒引当 金を計上する。 (3) 期末商品棚卸高は次のとおりである。 ① 帳簿数量 320個 実地数量 300個 ②原価 @ ¥1,000 正味売却価額 @ ¥900 なお, 商品評価損は売上原価に算入し、 棚卸減耗損は売上原価に算入しない。 (4) 固定資産の減価償却を次のとおり行う。 ① 建物 定額法 耐用年数45年 残存価額 取得原価の10% ② 備品 定率法 償却率年25% (5) のれんは当期首にS社を買収した際に 生じたものであり, 5年にわたって毎期 均等額を償却する。 X (6) 保険料は×5年6月1日に2年分の損害 保険料を支払ったものである。 (7) 退職給付引当金の当期における繰入額 は¥45,000である。 x (8) 決算整理仕訳等が終了した後に計算し た当期法人税等の年税額は¥518,250と計 算された。 大原株式会社 資産 Ⅰ 流動資産 1. 現金預金 2. 受取手形 ( 500,000) 3. 売掛金 (1,500,000) (2.000.000) 計 (貸別 ) (X )(X 貸借対照表 x5年9月30日現在 の 部 Ⅰ 流動負債 (1,194,000) 1. 支払手形 2. 買掛金 負債の部 (単位:円) (240,000) (520,000) 3. 未払金 ( 123,000) 4. (X ) (x ) 流動負債合計 (x 4.商 品 5. 前払費用 流動資産合計 I 固定資産 1. 建 (270,000 Ⅱ 固定負債 (60,000) 1. 長期借入金 (400,000) 2. (X ) (x ) 固定負債合計 (X ( 2.備 品(600,000) (備測ない)( 3. のれん 物(1,500,000 (建減るい)(660,000(840,000 Ⅰ 株主資本 262,500)(337,500) 合計 (X 純資産の部 (80,000) 300,000 ) (x )(X (1) 資本準備金 (200,000 (40,000) 資本剰余金合計 固定資産合計 (X ) 3. 利益剰余金 1. 資本金 2. 資本剰余金 1,498,000 4.長期貸付金 (X 5. (長) 前払費用 (1) 利益準備金 ( 170,000) ( (2) その他利益剰余金 (X )(x ) 越利益剰余金 (X 利益剰余金合計 (x 純資産合計 X 資産合計 (X 負債・純資産合計 (x

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至急教えて欲しいです。独学で簿記しています。 この問題の貸倒引当金と減価償却累計額と繰越利益剰余金がよく分かりません。 教えてください。

解答 貸借対照表 現 金 当座預金 受取手形 ( 35,000) x 2 年 3 月 31 日 ( 16,800) 支払手形 ) 52,100) y? 掛 金 借 入 貸倒引当金 △ 700 ( 売 掛 金( 40,000) 34,300) 未払費用 *1 資本 貨商前建 貸倒引当金 (△ 800)( 39,200) 繰越利益剰余金 2 金用金金 ) ) (単位:円) 17,400) 30,500) 40,000) 1,400) 100,000) 25,000) 品 19,000) 前払費用 300) 物( 80,000) 減価償却累計額 (△ 38,400) ( 41,600) 備 品( 21,000) 減価償却累計額(△ 10,000) ( 11,000) ) 214,300) 214,300) *1 1,200円 〈未払家賃〉 +200円 〈未払利息〉 1,400円 *2 当期純利益は、決算振替仕訳により繰越利益剰余金 (資本)の増加とすることから、繰越利 益剰余金の決算整理後残高に当期純利益を加えた金額を、 貸借対照表の貸方へ記入し、貸借対 照表の貸借合計が一致することを確認します。 繰越利益剰余金 20,000円 〈決算整理後残高〉 +5,000円 〈当期純利益>= 25,000円 損益計算書 ×1年4月1日からx2年3月31日まで 売上原価 給 78,000) 売上高 料 ) (単位:円) 136,200) 27,400) 受取手数料 (1,200) 支払家賃 保 険料 消耗品費 貸倒引当金繰入 14,400) 1,100) 1,600) 800) 減価償却費 ( 6,400) 支払利息 ( 2,500) 雑 損 ( 200) 当期純 (利益) ( 5,000) 137,400) 137,400)

解決済み 回答数: 1
数学 高校生

まだ解いてる途中なんですけど、損益計算書や貸借対照表に勘定科目を書く順番ってバラバラでいいんですかね??決算整理前残高試算表の勘定科目と仕訳で出てきた勘定科目どっちを先に書くか決まってないですか??

練習問題 11-19 損益計算書 30分解答 P.127 次の決算整理前残高試算表および期末修正資料により、 損益計算書を完成しなさい。 なお, 会計期間はx8年4月1日から×9年3月31日までの1年とする。 期末修正資料 決算整理前残高試算表 x9年3月31日 勘定科目 (単位:円) (1) 仮受金の内訳は次のとおりであり適正に 処理する。 貸 方 ¥400 ① 受取手形の期日取立分 ② 期首において備品 (取得原価¥500, 減 価償却累計額¥100) を売却した代金 各 自算定 なお, 売却備品については仮受処理を したのみで売却処理は一切行っていない。 (2) 貸倒引当金を差額補充法により設定する。 なお、決算整理前残高試算表の貸倒引当金 のうち¥6は売上債権に対するものであり, 残額は貸付金に対するものである。 売上債 権に対して2% 貸付金に対して担保処分 見込額¥600を控除した残額の50%を設定す る。 (3) 商品の期末棚卸高は次のとおりである。 なお, 収益性の低下による評価損は売上原 2,500 6価の内訳科目とするが, 棚卸減耗損は販売 10 ¥4 費及び一般管理費に表示する。 借 方 V 1,329 現金預金 受取手形 売掛金 --------------- ✓6,880 √1,260 繰越商品 --------------- 1,400 貸付 金(財 ✓7,800 建 2,200 備 24,749 1,460 1,240 1々に! 物 品 ---- 支払手形 ✓1,490 買掛 金 ✓228 780 ✓600 仮受金 ------------- 長期借入金 退職給付引当金 --------------- (1)① (仮 ② 仮 貸倒引当金 --------------- 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 -------------- 資本 金 利益準備金 任意積立金 ✓920 給 ✓ 191 広告宣伝費 (仕 ( ----------- 繰越利益剰余金 --------------- 売 受取利息 仕 ✓ 42 保 険 12 雑 15 為替差損益 --------------- 息入料費料費益 受 V. 5,649 ✓ 570 ✓350 85 上 11,300 45 受 (備品減価償却累計額) (固定資産売却損) (2)(貸倒引当金繰入 ) (金) 金) ✓(貸倒引当金繰入 ) V V 400 (受取手形) 380 (備 品) 100 20 40 貸倒引当金設定額の計算 (売上債権) 商品) 702 440 24,749 営業外債権の貸録 営業外費用 396 貸倒引当金設定額の計算 (貸付金) (¥1,400-¥600) ×50%= ¥400 ¥400- (¥10- ¥6) ¥396 込) ---- 帳簿棚卸高実地棚卸高 数量原価数量 正味売却価額 70個 B商品 25個 @¥10 20個 A商品 75個 ¥20 @¥25 @¥9 (4) 建物および備品に対して減価償却を行う。 建物 定額法 耐用年数: 30年 残存価額: 取得原価の10% 備品 定率法償却率: 年20% (5) 従業員の退職給付引当金を¥500計上する。 (6) 保険料は全額建物に対する火災保険料で 毎年同額を1月1日に向こう1年分として 支払っている。 (7) 買掛金のうち, ドル建買掛金¥105 (1ド ル, 仕入時の為替相場1ドル¥105) が含ま れている。 決算時の為替相場は1ドル¥110 であった。 (8) 長期借入金は本年2月1日に期間3年に て借入れたものであり、利息は毎年1月31 日に利率年4%を支払う契約になっている。 (9) 税引前当期純利益の50%相当額を法人税, 住民税及び事業税として計上する。 (¥1,460-¥400+ ¥1,240) ×2% = ¥46 受取手形 前記 (1)① 売掛金 ¥46- ¥6=¥40 貸倒引当金) (貸倒引当金) 1,260 (繰越商品) 1,750 (仕 入) 400 500 40 396 1,260 1,750 ○○株式会社 I IEE 高 売上原価 1. (期首商品棚高) 2. 当期商品仕入高 合 Bt 3. 期末商品棚卸高 差 引 4.(商品評価損) 売上総利益 Ⅲ販売費及び一般管理費 1. 給 料 2. 広告宣伝費 3. 保 険 料 4. (貸倒引当金繰入) 5. ( 6.( 棚卸減耗損) ) 7.( ) 8. 雑 2 ⅣV 営業外収益 損益計算書 自x8年4月1日 至x9年3月31日 1.(受取利息 ) VI 4 営業利益 V営業外費用 1. ( 1. 支払利息 2.(貸倒引当金繰入) 3. ( ) 経常利益 U 損失 4 商 5 ( 費 流動資産 現金預金 受取手形( 3売掛金( 貸倒引当金 ( ) 税引前当期純利益 法人税、住民税及び事業税 当期純利益 品 :) 流動資産合計 II 固定資産 (1) 有形固定資産 1 建 価償却累計額 ( 資産の部 ¥1,060 ) (,240 ) 46 ) 物 (7,800) 936 ) 2,200) 612 ) 品( 減価償却累計額( 有形固定資産合計 (2) 投資その他の資産 1 長期貸付金(1,400) 貸倒引当金 ( 400) 投資その他の資産合計 1,260 ( -6,880). (8,(40) ( 1,750) ( 6,390) ( 20) ( ( ( ( 920 191 24) 40 ) (5) ( (4) ( 396 ) ( ) ( ( ) ) ) ( (2,254 ) (1,580 ) 1,329] 6,864) (1,588) (1,000 ( ( 貸借対照表 ×9年3月31日 ) ) 1 I II I ( ( (6,410) (4,890) (単位:円) 11,300 ( ( ( ( 45 ) ) ) ) ) 流動負債 1 支払手形 2買 金 3 ( 4 ( ) 流動負債合計 固定負債 1 長期借入金 2 ( ) 固定負債合計 負債合計 (4) (減価償却費) 減価償却費の計算 建物 (5) (6) 株主資本 1 資本金 ¥7,800- ¥7,800×10% 30年 (9) 備品 2 利益剰余金 (1) 利益準備金 (2) その他利益剰余金 任意積立金 越利益剰余金 利益剰余金合計 (退職給付費用) (前払保険料) 前払保険料の計算 (¥1,700- ¥340 ) ×20%= ¥272 ※1 ¥2,200-¥500 ¥1,700 前記(1) ⑦ ※2 ¥440- ¥100=¥340 前記(1) ① ¥42× (8) (支払利息) 未払利息の計算 9ヵ月 9ヵ月+12ヵ月 ¥600×4%× 負債の部 (為替差損益) 為替差損益の計算 ¥105-1ドル×¥110=△¥5 (損) (法人税、住民税及び事業税) 法人税等の計算 純資産の部 570 2ヵ月 12カ月 ¥2,152×50%= ¥1,076 税引前当期純利益 350 506 = ¥234 C 500 18 =¥18 =¥4 5 1,076 233 ) ) 1,490 ) ) 600 (建物減価償却累計 (備品減価償却累計 4 (未払利 (退職給付引当 (保険 5,649 (買 ・商品 Do/201 (未払法人 掛 商品 ¥10 第

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