【コロレグラム】 問9の解説の緑マーカー部分がわからないです。12ヶ月の周期性からラグ12、24で強い正の相関があることは分かったのですが、ラグ6前後で負の相関があるということがわからないです。負の相関はどうやって分かるのでしょうか？教えて頂きたいです🙇‍♂️

全商簿記の計算問題で⑶ウがわかりません。 答えは、15､5回です。 わかる方教えて頂きたいです🙇‍♀️

(3) A社の右の資料によって, ① 次の ア から カ のなかに入る適当な金額または比率を記入しなさい。 【収益性の分析】 第7期の売上高は/40,000千円であり, 第8期の売上高は ア 千円である。 そこで,比率法 を用いて収益性を調べるために, 期末の自己資本と税引後の当期純利益を用いて自己資本利益率を計算 すると, 第7期は イ %であり,第8期は / 6.8%である。 また, 期首と期末の商品有高の平均 と売上原価を用いて商品回転率を計算すると,第7期は ウ 回であり、第8期は / 8.0回である。 【安全性の分析】 第7期の総資本は 千円であり, 第8期の総資本は 千円である。 そこで,比率法を 用いて安全性を調べるために, 短期的な支払能力を示す流動比率を計算すると, 第7期は エ % であり,第8期は / 50.0%である。 また, 即時の支払能力を示す当座比率を計算すると, 第7期は //5.0%であり,第8期は オ %である。 さらに, 長期の安全性を示す固定比率を計算すると, 第7期は86.0%であり, 第8期は %である。 2 上記①より第8期について, 判明したことを説明しているもっとも適当な文を次のなかから / つ選び, その番号を記入しなさい。 1. 第7期と比べて, 収益性と安全性がともに高くなった。 2. 第7期と比べて, 収益性と安全性がともに低くなった。 3. 第7期と比べて, 収益性は高くなった一方,安全性は低くなった。 4. 第7期と比べて, 収益性は低くなった一方, 安全性は高くなった。

全商簿記の問題なのですが、 ア､イ、ウ がわかりません。 わかる方教えて頂きたいです🙇‍♀️ 答えは900、820、6690です

2 次の各問いに答えなさい。 (1) A社の下記の資料によって ①(ア)から(キ)に入る金額または比率を求めなさい。 ② 次の各文の 資 のなかから、いずれ のなかに入る比率または日数を求めなさい。 また、 か適当な語を選び、 その番号を記入しなさい。 収益性を調べるため, 売上高経常利益率を計算すると,第17期は8.8%であり, 第18期は ク % ある。このことから, 第18期の業績は/7期より ケ {1. 良く 2. 悪く } なっていることがわかる。 また、商品の販売効率を判断するため、 商品回転率を商品有高の平均と売上原価を用いて計算し、 商品 平均在庫日数を求めると第/7期は コ 日であり, 第18期は25.0日である。 このことから判断 すると、 第8期の販売効率は/7期よりサ {1. 良く 2. 悪くなっていることがわかる。 料 第18期における純資産の部に関する事項 6月25日 株主総会において、次のとおり繰越利益剰余金を配当および処分することを決議した。 利益準備金 会社法による額 配当金 1,400千円 新築積立金 80千円 (第18期) 株主資本等変動計算書 令和3年4月1日から令和4年3月31日まで 株主資本等変動計算書 A社 (単位:千円) 資本剰余金 利益剰余金 資本金 資本準備金 当期首残高 6,000 資本剰余金 合計 600 600 利益準備金 その他利益剰余金 利益剰余金 純資産合計 新築積立金 繰越利益剰余金合計 800 |当期変動額 剰余金の配当 ) 520 2,080 3,400 10,000 ( 立金の積立 当期純利益 当期変動額合計 当期末残高 6,000 600 600( ア 損益計算書 ) ( ) ( ) ( ) △ 80 イ ( ( ) ( )( ) ) )( ) ) ) 11,000 (第17期) 損益計算書 A社 令和2年4月 1 日から令和3年3月31日まで (単位:千円) (第18期) 損益計算書 A社 令和3年4月1日から令和4年3月31日まで (単位:千円) Ⅰ 売上 高 24,000 Ⅰ 売上 高 30,000 Ⅱ売上原価 15,600 売上総利益 8,400 Ⅱ 売上原価 売上総利益 19,710 10.290 ■販売費及び一般管理費 6,000 Ⅲ 販売費及び一般管理費 ウ 営業利益 2,400 Ⅳ 営業外費用 288 経常利益 V特別損失 税引前当期純利益 法人税・住民税及び事業税 2,112 52 2,060 620 当期純利益 1,440 iv財務比率 第17期 |売上原価率 「売上高純利益率 |売上高成長率 (エ) % 6.0% 営業利益 Ⅳ 営業外費用 経常利益 V特別損失 税引前当期純利益 法人税・住民税及び事業税 当期純利益 第18期 65.7 % ( オ ) % ( カ ) % 150 3.450 20 1.030 「受取勘定回転率 20.0 % 9.6 回 ( キ)回 期首と期末の平均値による。 V 売上債権および商品の金額 (単位:千円) 第17期首第17期末 売上債権 (受取勘定) 商品 3,000 2,000 1,730 1,390 第18期末 4,000 1,310 vi第/6期の売上高 20,000千円

宅建です 問題 宅地建物取引業者A及び宅地建物取引業者B （ともに消費税課税事業者）が受領する報酬に関する次の記述は正しいか。なお、借賃には消費税等相額を含まないものとする。 設問 Aが単独で貸主と借主の双方から店舗用建物の貸借の媒介のの依頼を受け、1か月の借賃25万円... 続きを読む

第五章 報酬額の制限 (1)賃貸借の媒介 依頼者(貸主と借主)の双方から業者が受け取ることのできる報酬額の合 計は、1カ月分の借賃額が限度だ。 注! 貸主側と借主側から、いくらずつもらえるかという内訳には、原則と して制限はない (10:0でも、 0:10 でもOK)。 例外として、居住用建物の場合だけは、双方から借賃の半月分ずつも らうことになっているが、 この内訳の比率も、依頼を受けるにあたって、 うけとる時じゃダメ 依頼者の承諾を得ている場合は変更できる。 居住用 原則半分ずつ

こちらも宜しければ回答よろしくお願いします🙇‍♀️ 減価償却費なのですが、違いが分かりません。よろしくお願いします

問(9)・ ・教科書 p71~73 を確認してみましょう 減価償却費に関する問いに答えなさい。 ① 取得原価 ¥800,000 残存価格 10% 耐用年数8年の備品について、定額法と定率法 額を記入しなさい。 ただし、決算は年1回とする。 (償却率0.250)で減価償却額を計算するものとして、次の表の( )のなかに、金 償却法 償却期 定額法 定率法 減価償却費 1 ア(90,000 ) 減価償却累計額 イ ( 減価償却費 減価償却累計額 ) ウ(200,0 ) エ ( ) 2 オ(90,000 ) 力( ) キ(150,0 ) ク( ) 3 ケ( 90,000 )コ ( ) サ(112,500 ) シ( ) 比例法によっ

写真一枚目では現金過不足が使えないのに対して2枚目は現金過不足が使える違いが分かりません。 決算日に現金過不足が判明した場合は現金過不足を使うのではなく現金と雑損雑益等を使うことはわかっています。 ただこの2つの問題を見比べて選択肢を見なかった場合、私はどちらも現金過不... 続きを読む

問題17-7 ★★★ 次の決算処理について,それぞれの仕訳を示しなさい。 〈指定勘定科目〉 現 金 受取利息 理解度チェック 通信費 雑 損 (1) 決算において, 金庫内の現金実際額を確認したところ28,800円であったが,現金勘定(現金出納 帳) 残高は30,000円であった。 ただちに,この差額の原因を調査したところ, 通信費の支払いの記 帳もれであることが判明した。 (2) 決算において, 現金の実際有高が1,000円不足していることが明らかとなったが, 原因不明のた め、雑損として処理することにした。 (3)決算において現金実査を行った。実際有高の不足額500円が生じていたが,原因が不明であるた め適切に処理することにした。 (4) 決算において現金実査を行った。その結果,帳簿有高より実際有高のほうが1,800円多いことが 明らかとなったが,その原因を調査しても不明であるため適切に処理することにした。 (5) 決算において,金庫内の現金実際額を確認したところ62,500円であったが,現金勘定(現金出納 帳)残高は60,000円であった。 ただちに,この差額の原因を調査したところ,通信費2,000円の支 払いおよび貸付金の利息3,500円の受け取りについての未記帳が判明したが, 残額については不明 のため適切に処理することにした。 ■ 解答欄 借方科目 金 額 貸方科目 金 額 (1) 通信費 200 新 200 (2) (3) (4) (5) 解答 <35>ページ

業務的意思決定の自製か購入かの意思決定で、固定費について差額原価か埋没原価か判断する基準というのは何かありますでしょうか？ 問題分の注意書き以外にも差額原価がある場合があって解答を出すのに困ってます 何かありましたら教えていただけるとありがたいです。

月の実際直接作業時間は第2加工工程が2,450時間、 組立工程が3,300時間であり、 は15,000,000円とする。 当月の半製品p1の月末在庫量は、450個であった。 この修正された条件にも 答案用紙の仕掛品勘定を完成させなさい。 問題 (25点) 原 価 計算 KNG工業では製品Rを製造している。 製品Rには部品Xが必要であり、 部品 Xは東京工場の第2製造部において 組み立てられている 1. 部品Xの単位製造原価データ 甲直接材料費 直接労務費 変動製造間接費 固定製造間接費 合 計 2,000円/kg × 3,000円/時 1,200円/時 2kg/個 = 4,000円/個 × 1時間/個 = 3,000 × 1時間/個 1,200 1,500円/時 × 1時間/個 == 1,500 9,700円/個 2.部品Xの購入案 KNG工業では次期の予算を策定中であるが、 かねてより取引関係のあるH製作所から、 部品Xを1万円で売 りたいという申入れがあった。 3. 原価計算担当者の調査 (1)部品Xの需要は13,500個から14,500個の間にあり、14,000個の可能性が大である。 (2) 部品の製造は臨時工を雇って行ってきたため、もしこの部品を購入に切り替えれば、臨時工は雇わないことになる。 (3) 第2製造部で発生する固定製造間接費発生総額3,000万円の内訳は次のとおりである。 ア 共通管理費等配賦額 916万円 イ 機械の減価償却費、固定資産税、 保険料等 300万円 ウ 部品 X専用製造機械減価償却費 (注1) 200万円 エ部品Xに直接関連する支援活動費 (部品 X設計変更費) 275万円 オ部品Xバッチ関連活動費 759万円 (専用製造機械段取費、 専用検査機械賃借料など) (注2) カ 第2製造部長給料 (注3) 550万円 (注1) 購入案を採用する場合、 X専用製造機械は売却せず、遊休機械として保持する。 (注2) 購入案を採用する場合、 X専用検査機械は不要となるため賃借しない。 (注3) 購入案を採用する場合、 第2製造部長は子会社に出向となる。 〔設問1]以上の条件にもとづき、 原価が安ければ購入に切り替えるものとして、 次の問いに答えなさい。 〔問1]今後1年間における部品Xの総需要量が何個を超えるならば、この部品を内製する方が有利か、あるいは購 する方が有利かを判断しなさい。 [問2〕 H製作所では部品の売込みにあたり、 新たに次のような条件を提示した。 総購入量 売価 1個~ 12,000個 1万円 12,001個~ 13,000個 0.8万円 13,001個~14,000個 0.7万円 14,001個~15,000個 20.6万円 15,001個以上 20.5万円 たとえば総購入量が14,000個であれば、最初の12,000個は@I万円、次の1,000個は@0.8万円、最後の1,00 第3回 ⑤

簿記についての質問なのですが、業務的意思決定の内製か購入かの意思決定で、2通りの内製可能量が算出できる場合で数量が少ない方を内製可能量にする理由は、少ない方の数量は共通して発生するからということでしょうか？ 例えば、写真の解説では甲材料は1,600個で遊休時間は2,000個... 続きを読む

13,884万円 15,000個 購入案: 16,000x ◆総需要量 15.675個 16,000個 ここで、 15,000x +2,200,000 <16,000xとすれば、 x2,200個 したがって、部品Yの年間必要量が2,201 個以上であれば、 内製案の方が有利である。 〔問2〕 1. 内製する場合の関連原価 部品Zの1個あたり関連原価を次のように計算する。 無関 O 直接材料費 2,000円/kg×5kg/個 直接労務費 2,400円/時×4時間/個 変動製造間接費 1,200円/時 × 4時間/個 合 計 = 10,000円/個 = 9,600 = 4,800 24,400円/個 (注)消費賃率 : 3,000円/時×80%=2,400円/時 2. 年間内製可能量 甲材料の消費可能量は8,000kg (=32,000kg-12,000個×2kg/個)、 遊休時間は8,000時間(= 20,000時間12,000個×1時間/個) である。 したがって、 内製可能量は次のとおり計算され、甲 材料の条件から部品 Zの年間必要量3,000個のすべてを内製することができず、 1,600個は内製する 1,400個は購入することになる。 間(= い 内製可能量 年間必要量 甲材料 8,000kg 5kg/個=1,600個 3,000個 遊休時間 8,000時間 4時間/個=2,000個 < 3,000個 3. 関連原価の比較 内 案 購入案 直接材料費 直接労務費 変動製造間接費 購入原価 10,000円/個 ×1,600個=16,000,000円 9,600円/個 × 1,600個= 15,360,000円 25,000円/個 ×1,400個= 4,800円/個 × 1,600個= 3 7,680,000円 5,000,000円 25,000円/個 ×3,000個= 75,000,000円 合 計 74,040,000円 75,000,000円 000円 000円 る。 円)。 両案の差額: 75,000,000円 <購入案〉-74,040,000円 〈内製案> = 960,000円 したがって、 部品 Zについて内製案の方が、 購入案より原価が960,000円だけ低く有利である。

問1の損益分岐点の売上だからの求め方が分かりません。 よろしければ教えて頂きたいです🙇‍♀️

問題 55 CVP 分析 解答 P.102 応用 固定費が次年度も当年度と同様であるとした場合、 以下の問いに答えなさい。 当年度の直接原価計算方式の損益計算書は次のとおりであった。 変動費率および 直接原価計算方式の損益計算書 (単位:万円) 売上高 製造原価変動売上原価 売上高 12,500 <7,000 をひいたもの 変動製造マージン 5,500 変動販売費 500 貢献利益 S 5,000 固定費 4,500 営業利益 500 問題編 問題 問1 損益分岐点の売上高はいくらか。 問2 売上高が14,000万円の場合の営業利益はいくらか。 問3 固定費を300万円削減した場合の損益分岐点の売上高はいくらか。 問4 売上高が12,500万円、 固定費が4,500万円のままで、変動費を625万円削減 した場合の損益分岐点の売上高は問1の場合と比べていくら減少するか。 問5 現在の当社の経営レバレッジ係数を求めなさい。 P1000 円 100円 12008

答えが丸になる意味を教えてください。

00 債務不履行に基づく損害賠償請求権に関する次の記述のうち、 民法の規定及び判例によれば、 マル かバツか。 1.AがBと契約を締結する前に、 信義則上の説明義務に違反して契約締結の判断に重要な影響を与え る情報をBに提供しなかった場合、 Bが契約を締結したことにより被った損害につき、Aは、不法行 為による賠償責任を負うことはあっても、 債務不履行による賠償責任を負うことはない。