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Science Junior High

(4)答えが7.5秒なんですけどどうやって求めるんですか🙇🏻‍♀️

1 ものである。 また,図IIは,この地震が発生してからP波およびS波が届くまでの時間と 図1は、 栃木県北部で起こったある地震のゆれを新潟県の観測地点Aの地震で記録 2 源からの距離との関係を示したものである。後の(1)~(4)の問いに答えなさい。 図 ('15 群馬県) 図Ⅱ P波 150 S疲 震源から 120 90 の 距 160 離 30 初期微動 [km] 16時23分 13秒 28秒 23分 23分 43秒 23分 24分 0 0 5 58秒 13秒 10 15 20 25 30 35 40 時刻 地震発生後 P波, S波が届くまでの時間 [秒] (1) 初期微動に続く大きなゆれを何というか書きなさい。 (10点) [ (2)過去にくり返し地震を起こし、今後も地震を起こす可能性がある断層を何というか、書 きなさい。 (3) 図Ⅰと図IIから, (10点) [ } ① この地震の震源から観測地点までの距離はいくらと考えられるか書きなさい。 (10点)[ ②地震が発生した時刻は何時何分何秒と考えられるか,書きなさい。 (20点) [ (4) 次の図皿は,地震発生から緊急地震速報が受信されるまでの流れを表している。 この地 震で震源からの距離が30kmの地点に設置されている地震計がP波をとらえ, 緊急地震 速報が発信されたとき, 震源からの距離が60kmの地点で, 緊急地震速報を受信してから S波が届くまで何秒かかると考えられるか 図Ⅱ 図Ⅲをもとに書きなさい。 ただし、震 源から30kmの地点の地震計が最初にP波を観測してから, 震源から60kmの地点で緊急 地震速報を受信するまでに5秒かかったとする。 図Ⅲ 震源からの距離が 30kmの地点 震源からの距離が 60kmの地点 地震計 テレビ・携帯電話 気象庁 地震発生 P波をとらえる 緊急地震速報を発信 緊急地震速報を受信

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Technology and home economics Junior High

これらの問題を解いてくれませんか?

17 個人情報と情報提供 (p.40~p41) 社会の目: 情報の提供と配慮 組 番 名前 [1] 誰でもアクセスできるデータとして情報を提供するときに配慮する点を二つあげなさい。 [2]文中の(1)~(8)に適切な語句を入れなさい。 自分の情報については, 自分自身で管理することが大切であり, 企業の Web サイトに (1) を登録する際 も, (2) よく読んでから行うほうがよい。 (3) などで不用意に個人情報を掲載したり, 教えたりするこ とは,配慮に欠ける行動といえる。 また、相手と自分の関係は常に (4) ものであり, 信頼していた相手が自分に悪意を抱くようになる可能 性も否定できない。 本人に (5) で, 公開された掲示板に (6) や携帯の番号を載せたり, (7) などの写真 や動画を掲載したりするのは, その極端な例といえる。 どのような個人情報を相手に渡すかについては,(8) 的なことも考えて慎重に判断する必要がある。 科学の目 個人情報の組み合わせ 人物を特定するのにどのくらいの情報が必要になるだろう。 例えば, ク ラスの中で,名前以外に性別, 出身中学, 委員会, 所属クラブ, 通学方法などの情報を組み合わせると誰であ るかをほぼ特定できる。 これらの情報がもしインターネット上に流出したら, どんなことが起きるか想像して 記入しなさい。 個人情報 文中の(1)~ (11) に適切な語句を入れなさい。 生存する個人に関する情報で, 氏名などの, 個人を識別できるものを (1) という。 (2) や ID などのよ うに単独では個人を特定できなくても、ほかの情報と (3) 個人を識別できるものも個人情報として扱われ る。 ◎基本的事項→氏名, (4),住所,生年月日, (5), 国籍 ◎家庭生活など→親族関係,婚姻歴, (6), 居住状況など ◎社会生活など→職業・職歴、学業 (7), (8), 成績・評価など ◎経済活動など→資産 (9) 借金 預金などの信用情報, (10) など とくに,氏名,性別,住所, 生年月日は, (11) とよばれ, 重要な個人情報である。 マイナンバー制度 次の文が正しい場合には○, 間違っている場合には×を付けなさい。 (1) マイナンバー制度とは, 国民に 12桁の番号を割り当て、 個人情報のうち氏名・住所・生年月日・電 話番号・勤務先 (学校名)・家族構成を管理する制度である。 (2) マイナンバー制度が導入されたことで,個人情報を一つの番号で管理できるようになった。 (3) 従来のように年金番号や納税者番号など, 用途によって複数の番号を使い分けるより便利になる。 (4)情報が流出した場合でも, 限定された個人情報が流出するだけでそれほど大きな被害はない。 (5) 国民全員に配付されるマイナンバーカードは, 身分証明書にはなるが, 健康保険証としては使用でき ない。

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