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国語 中学生

イだと思っていたのですが、答えはウでした。 なぜウになるのか教えてください。

三次の文章を読み、あとの問いに答えよ。 5 「勉強」と「学び」は似て非なるもの? いや、「勉強」と「学び」には相通じるものも多々ある。それでもあえて両者を区分するのは、近頃、 ちまた あふ その区分を不要とした時代には考えられなかった問題が巷に溢れているからである。 しばらく前に、ネットでひとつの見出しを目にした「日本の小学生は中韓より学ぶ意欲が低い」。本当だろうか? そう思って記事を読むと、 ほらやっぱり。正確には、「日本の小学生は中韓より勉強意欲が低い」。 A メディア報道でさえ、「勉強」と「学び」の区分をつけられない。こうしたセンサーを鈍らせると、「勉強」と「学び」を同一視して、「勉強意欲 の低い子=学ぶ意欲の低い子」という図式を広めてしまうことになる。 はっきり言おう。勉強ができても、学ぶ意欲の低い子はいるし、勉強ができなくても、学ぶ意欲の高い子はいる。 そこで改めて、「勉強」 と 「学び」 の区分。 「勉強」は「学力」、「学び」 は「生きる力」 「勉強」は「問題に答える」こと、「学び」は「問題を立てる」こと。 「勉強」は「わかる」こと、「学 「び」は「めでる」こと。つまり、「勉強」は「理解する」ことを目標にして、「理解できないもの」を消去すること。 「学び」は「理解する」ことを 介して、「理解できないもの」に触れ、恐れ敬うこと、云々。 うんぬん ここからわかるとおり、「勉強」は点数化できても、 「学び」は点数化できない。そのため日本では、「勉強」はプラスとマイナスで語られやすく、 営利主義(「勉強しときまっさ」という関西弁!)と結びつきやすくなる。他方、「学び」は損得とも貧富とも無関係である。 B そう言えば、「僕たちはどうして勉強するんですか?(なんの得があるんですか?)」と問う子供は見かけても、「僕たちはどうして学ぶんですか?」 55と問う子供は見られない。その程度には、まだ世の中も「まとも」(?)である。 いまや「勉強」は、それ以外のもの(進学や就職や結婚)を達成するための道具になっている。他方、「学び」は「手段目的」の利害から逃れ ※ て、それ自体で充足している。しかし昨今の日本では、『ケイコとマナブ』という雑誌にも見られるとおり、「稽古」や「学び」までもが商品化され、 大量消費されている。 ピアノ、英会話、数々の資格、等々。何もやらないより「マシ」、あるいは「将来のため」と口にした途端、「学び」の無償の 効果が「勉強」の先行投資としての価値へ回収されていく時代、それこそ現代。 ※『ケイコとマナブ』 習い事・資格スクールの月刊情報誌。1990年から2016年まで刊行されていた。 (難波江和英 『思考のリフォーム』より)

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日本史 高校生

苦手な教科なので、わかる方お願いします。 至急でお願いします。

答えはすべて解答欄に書きなさい。 (2) 高度経済成長について、 各文の空欄に適する語句を解答欄に 書き入れなさい。 (教科書 P.286~P.289 参照) [2] ① 朝鮮戦争による特需で日本の経済復興は加速したが, 1960年 に成立した池田内閣の ( ① )により,その後の高度経済成長 の方向付けがなされた。 高度成長の過程では(②)と呼ばれる 石炭から石油へのエネルギー源の転換も進んだ。 農業分野では, 1961年に経営規模の拡大や自立経営の育成などを目指す (③)が制定された。 経済や社会の構造の変化は、水俣病な どの(④)問題のように、 様々な社会問題も発生させた。 ② (2) ③ ④ [3] 占領と改革に関し、 以下の設問に記号で答えなさい。 [思・判・表] [3] (1) (1) 財閥の解体と農地改革に関する次の説明で、正しいものを一つ 選び記号で答えよ。 (教科書 P.271 参照) (2) ア GHQ は,同族経営のもとに多角的経営を行い、 独占的地位 を有する財閥を反民主的存在とみなし、 1945 年末に解体を 求めた。 (3点×4) (3点×2) イ 1947年には,一切の独占的組織を禁ずる独立禁止法が制定され, 執行機関として公正取引委員会が設置 された。 ウ 日本政府が自主的に決定した農地改革案はGHQに評価され、第一次と第二次の2回に分けて、1946年 11月から実施された。 I 当初,不在地主の農地所有は一切認められなかったが, 苦情が殺到したため,後に, 小規模不在地主の農 地所有が認められた。 オ農地改革で多くの小作人が自作農になり、土地を手に入れた農民は生産意欲を高めたので、 全ての農民の生 活水準が向上した。 (2) 経済安定政策に関する次の説明で、正しいものを一つ選び記号で答えよ。(教科書 P.277 参照) ア1948年12月, アメリカ政府はGHQ を通じ, 片山内閣に対して経済安定九原則を指令した。 イ GHQの経済顧問として来日した銀行家のドッジは, 1ドル=120円の単一為替レートを設定し, 輸出振興を 図った。 ウドッジ・ラインやシャウプ勧告などの政策により, 1949年中ごろにはインフレが鎮静化し, 中小企業を中心に生産 が回復してきた。 エデフレ政策と増税により大企業の倒産が増えたことに加え, 行政整理や企業の人員整理が進んだ結果, 失業 者が増加した。 オ官公庁労働者の争議行為の禁止, 労働運動の左右両派への分裂, 国鉄関係の事件の続発などで労働運動 は沈滞化していった。

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