経営経済学 大学生・専門学校生・社会人 4ヶ月前

簿記について質問です。除却について，②の備品は取得時の24万を基準にするのに③のソフトウェアは取得の200万が基準にならないのはどうしてでしょうか？ ご教授下さい。

問 第4回 建物 取得年月日 固定資産管 用 途 期末数量 耐用年数 平成19.4.1 備品 7,500,000 事務所 25年 2) 当期の取引 平成2041 平成25.10.1 27.10.1 平成23.4.1 平成 25.4.1) 平成26.4.1 ソフトウェア 備品B 備品PC 1,800,000 備品 A 8年 10510 6 年 4年 600,000 2,200,000 800,000 システムA システムB 10年 2,000,000 10年 3,000,000 C 10 2,800,000 1 平成27年4月1日に備品C (耐用年数8年) を¥800,000 (翌月末払い)で購入した。 4 ② 固定資産の棚卸を実施したところ、 備品Bのうち2個が滅失していることが判明し、前期末 3 の帳簿価額にもとづき除却処理を期首で行うこととした。 10000円 000-000 平成27年7月1日に、事務所の改築を行い、改築工事の代金¥1,500,000(翌月末払い)のう ち、80%が資本的支出であったため、これを建物勘定に追加計上し、耐用年数15年で減価償却 を行うこととした。80%は、建物で残りは修繕費ということ 平成27年10月1日から、新たなシステムCが稼働しソフトウェアの代金(翌月末払い)は ¥2,800,000であった。 システムC (耐用年数10年)の稼働に伴い、システムAが不要となった ため、9月末の帳簿価額にもとづき、期末で償却費の計上と除却処理を行った。 減価償却の方法 減価償却費は年次で期末に一括計上している。減価償却の方法は、以下のとおりである。 建物(定額法(残存価額ゼロ) 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (間接法による】 備品 平成19年4月1日から平成24年3月31日までの取得 250%定率法(間接法による 平成24年4月1日以後の取得 200%定率法(間接法による) ソフトウェア 定額法 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (直接法による) 耐用年数に対応する償却率は、下表のとおりである(計算にあたってはこの表の数値 ること)。 耐用年数 定額法 250%定率法 200%定率法 4年 20.250 0.625 0.500 6年 0.167 20.417 20.333 8年 0.125 0.313 20.250 10年 0.100 0.250 0.200 15年 0.067 0.167 0.133 25年 0.040 0.100 0.080 固定資産除却損の算定に用いる減価償却累言

経営経済学 大学生・専門学校生・社会人 3年以上前

経営　資金計画 ⑦⑧⑪が分かりません…。⑦は2年度の法人税等、⑧は2年度の税引後損益、⑪は3年度の剰余金累計です。 画像見ずらくて申し訳ありません。 どなたか計算方法教えて下さると幸いです。 よろしくお願い致します。

2)経常損 宮未眞 3) 税引後損益= 経常損益 + 2500=5000-x② 2500+②=5000 x②:2500 ④ 100=x④-100 x④:200 ①:50000000=1000×2 (売上高) (平均単価) x① = 50000 営業利益 【資金計画・問題】 事 x=200 業 十呂素外収 収 ③:300=5000-12500+③) 売上高 売上原価 2③' =2200(営業経費農 問 ① 事業収支 金融収支計画シートを完成させて下さい。 支 法人税等 平均単価 販売数 売上高 原価 粗利益 (売上総利益) 人件費 事務所・店舗維持費 用品費 営業諸経費 その他費用 営業損益 営業外収益 営業外費用 経常損益 法人税等 |税引後損益 剰余金累計 借入金 返済 借入金累計 その他 112200=1000+700+200+③+1600 営業外費用 1⑤:3000=2⑤~3000 6000 人件 家賃 間②) 空欄の文字を埋めてください。 初年度 1,000円 ①50,000個 5,000 ②2500万円 2,500 万円 1,000 万円 700 万円 200 万円 ③ 200万円 100 万円 100 万円 300万円 ⑥6 (500万円 0万円 100 3) 税引後損益= 経常損益 ( (200 2年度 3 年度 1,000円 1,000円 60,000 個 70,000 個 6,000万円 万円 7,000 万円 3,000 万円 3,500 万円 3,000 万円 3,500万円 1,200 万円 1,300 万円 万円 万円 7 万円 100 100 100万円 2,000 万円 0万円 2,000 万円 万円 ( 1) 売上総利益= 売上高(原価) 2) ( >= 営業損益 +( 700万円 750 万円 250 万円 ④ (350) 万円 250 万円 300 万円 100 万円 700 万円 0万円 100 万円 600 万円 300 万円 300 万円 700=7000-(3500+xj 万円 2,000万円 2800=1300+750+⑩+300 0 万円 2,000 万円 0 100 万円 万円 400 万円 万円 ) 万円 300万円 ① 2,000 万円 0 万円 2,000 万円 x ⑥:400=9⑥+①-100 x⑥:500 2⑦: XD 営業外費用 x⑨=7000-3500 = 3500 x@: x=2800 ×⑩=350 10 +100 科目 ② 原 |粗利 ③営業経費 3 価+ ⑤ 営 経常 法人 秋 税引後 剰余金 ②2500= 2500+x @ 100=x0 2④:20 ①: 50000000 2-300 = 50

経営経済学 大学生・専門学校生・社会人 6年以上前

ミクロ経済学です。 解き方を教えて欲しいです。 答えは載っています。

間題2 ある消窒者の財に対する限界評価額が以下の表で与えられている 1個目 | 2個目 | 3個目 | 4 個目以降 600円 | 400円 | 100円 0円 少者の効用は時の消量所得から財の購入代金を差し引いた残金で決まる。 財の消量2 個 で残金が 1000 円と無差別となるのは、消費量が 1 個で残 00 円、消費量が 3 個で残 金が 00 円、消費量が 4 個以上で残金が 00 円のときである。 の消費者の所得が 1600 円で財の価格が 300 円でもあるとき、効用が最大になるのは、消費量が 個で残金 00 円のときである。 A1 Bl2 C-3 D.4 El5 FE6 G.7 H.8 L9 0