問題 10-4
次の各取引について仕訳しなさい。 なお,減価償却の記帳方法は間接法によること。
TAS
① 決算(年1回)にあたり,備品(取得原価¥180,000,耐用年数5年,残存価額ゼロ)について,
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14 a 50
減価償却(定額法)を行う。
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② 取得原価¥600,000,減価償却累計額¥324,000の備品を¥310,000で売却し、代金のうち¥50,000
は先方が振り出した小切手で受け取り、残額は月末に受け取ることにした。
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③ 取得原価 ¥3,300,000, 減価償却累計額¥2,376,000の車両運搬具を売却し,代金¥850,000は月末
に受け取ることにした。
④ 決算 (3月31日) にあたり, 備品 (耐用年数10年, 残存価額ゼロ) ¥700,000につき定額法に
754
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より減価償却を行う。なお,¥700,000のうち¥400,000は購入後4年度目であるが,¥300,000は
SECTOR
(30
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今年度の6月1日に購入したもので,これについての減価償却費は月割計算で計上する。
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⑤ X2年4月1日に購入した備品 (取得原価¥800,000, 耐用年数5年, 残存価額ゼロ,定額法に
より減価償却を行っている)が不用となったので, X6年6月30日に¥200,000で売却し,代金は
翌月末に受け取ることとした。 なお, 当社の決算日は3月31日で, 減価償却費については月割計
算により計上し、減価償却累計額勘定を経由せずに直接計上すること。
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X1年7月1日に購入した備品 (取得原価¥300,000,耐用年数5年,残存価額ゼロ,定額法に
より減価償却を行っている)が不用となったので, X5年9月30日に¥15,000で売却し、代金は現
金で受け取った。 なお, 当社の決算日は3月31日で, 減価償却費については月割計算により計上
し,減価償却累計額勘定を経由せずに直接計上すること。
