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簿記2級の連結会計です。 X/2/3の利益剰余金は90000ですが、どうしても79000+1000+16000+12000−20000で88000になってしまいます。 解説よろしくお願いします🙇‍♀️

動画解説 練習問題 Chapter1506 O 訳で使用できる勘定科目は次のとおりである。 S社 株式 資 利益剰余金 の 非支配株主持分 非支配株主に帰属する当期純利益 次の資料にもとづいて、 問題1から問題に答えなさい。 なお、 問題1の仕 本 れ 金 ん 資本剰余金 受取配当金 親会社株主に帰属する当期純利益 のれん償却 支払利息 持分変動損益 得し、 支配を獲得した。 P社はX1年3月31日に、 S社の発行済議決権株式の60%を 130,000円で取 [資料]×1年3月31日現在におけるP社とS社の貸借対照表 資産 X1年3月31日 X1のとおり。のれんは支配獲得日の翌年から10年間で均等に償却 [資料]×1年度 (X1年4月1日からX2年3月31日) の損益に関する情報は する。 当期純利益 配当金の金額 P社 60,000円 20,000円 S社 30,000円 10,000円 105 (000,0% +0000E+000,000) ET 子会社の配当金の [資料IV] X3年3月31日現在におけるP社およびS社の貸借対照表 資産 諸資産 S株式 200 12,000貸借対照表 8,000 P #1 960,000 130,000 X3年3月31日 (円) S社 負債・純資産 P 社 S# 410,000 諸負債 620,000 170,000 資本金 200,000 100,000 貸借対照表 (円) P #1 S #1 負債・純資産 P 社 S社 諸資産 800,000 S社 株式 130,000 930,000 350,000 350,000 諸負債 資本金 資本剰余金 60,000 利益剰余金 120,000 930,000 550,000 200,000 100,000 150,000 30,000 70,000 350,000 1,090,000 410,000 資本剰余金 60,000 30,000 利益剰余金 210,000 110,000 1,090,000 410,000 [資料V] X2年度 (X2年4月1日からX3年3月31日) の損益に関する情報は [資料Ⅱ] X2年3月31日現在におけるP社とS社の貸借対照表 貸借対照表 X2年3月31日 (円) 問題1 資産 P #1 S社 負債 純資産 P #1 S社 諸資産 890,000 600,000 S株式 130,000 問題2 380,000 諸負 債 1,020,000 380,000 160,000 資本 金 200,000 100,000 | 資本剰余金 60,000 30,000 利益剰余金 160,000 90,000 1,020,000 380,000 次のとおりである。 000,07 P社 S社 当期純利益 80,000円 40,000円 配当金の金額 30,000円 20,000円 000, 0000 X2年度の連結修正仕訳を書きなさい。 X2年度の連結貸借対照表に計上されるのれんの金額を答えなさい。 タイムテーブル 問題3 p.402 P.402 P.402 X2年度の連結貸借対照表に計上される非支配株主持分の金額を答えなさい。 日からま

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日商簿記3級のサンプル問題です。 すべての問題の正答を教えていただきたいです。 よろしくお願い致します。

第1問 下記の各取引について仕訳しなさい。 ただし、 勘定科目は、 設問ごとに最も適当と思われるものを選び、 答案 用紙の()の中に記号で解答すること。 なお、 消費税は指示された問題のみ考慮すること。 1. かねて借方計上されていた現金過不足 ¥5,000 の原因を調査したところ、 同額の手数料の受取りが二重記 帳されていることが判明した。 ア. 雑益 エ. 現金過不足 イ. 受取手数料 オ. 支払手数料 ウ. 現金 カ 雑損 2. 郵便局で、 郵便切手 ¥400 を現金で購入するとともに、 店舗の固定資産税 ¥32,000 を現金で納付した。 なお、 郵便切手はすぐに使用した。 ア. 受取手形 エ. 支払手数料 イ. 現金 才. 支払家賃 ウ. 通信費 カ租税公課 3. 商品 ¥180,000 を仕入れ、 代金のうち ¥30,000 は注文時に支払った手付金と相殺し、 残額は掛けとし た。 なお、当社負担の引取運賃 ¥2,000 は現金で支払った。 ア. 仕入 エ. 前払金 イ. 買掛金 才、現金 ウ. 前受金 カ. 仮払金 4. 広告宣伝費 ¥53,000 を普通預金口座から支払った。 その際に、 振込手数料 ¥500 がかかり、同口座から 差し引かれた。 ア. 当座預金 イ. 旅費交通費 広告宣伝費 オ. 支払手数料 ウ. 普通預金 カ. 受取手数料 5. 飛騨株式会社に対する買掛金 ¥290,000 について、 電子記録債務の発生記録の請求を行った。 ア. 電子記録債権 エ. 受取手形 イ. 支払手形 オ. 買掛金 ウ. 売掛金 カ 電子記録債務 6. 銀行から借り入れていた借入金 ¥800,000 の返済日になったため、元利合計を普通預金口座から返済した。 なお、 借入れの年利率は1.8%、 借入期間は当期中の9か月間であり、 利息は月割計算する。 ア. 支払利息 エ.借入金 イ. 支払手数料 オ貸付金 ウ. 受取利息 カ. 普通預金 7. 従業員の給料 ¥600,000 の支給に際して、 所得税の源泉徴収額 ¥32,000 住民税の源泉徴収額 ¥43,000 および従業員負担の社会保険料 ¥52,000 を差し引いた残額を普通預金口座から支払った。 ア. 法定福利費 所得税預り金 イ. 普通預金 オ. 社会保険料預り金 ウ. 住民税預り金 力. 給料 8.建物の賃借契約を解約し、 契約時に支払っていた保証金 (敷金) ¥360,000 について、 修繕費 ¥122,000 を差し引かれた残額が当座預金口座に振り込まれた。 ア. 差入保証金 エ. 支払手数料 イ. 修繕費 才. 支払家賃 ウ. 当座預金 カ. 受取手数料

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この問題の資料に出てくる1.2の仕分けが苦手です。 どこの分野を勉強し直せばいいと思いますか? 教えていただけると幸いです🙇‍♀️

題 15-5 17-41 成される欄を ①から36 より示したうえでその金額を答え、さらにAからEに記載される用語と金額を答えなさい。 次の資料にもとづいて, 株主資本等変動計算書を作成した際に金額が記載さ 会計期間は20X8年4月1日から20X9年3月31日までの1年である。 同計算書の金額表示単位は千 円とし,減少となる金額については「△」を付すこと。 [資料] 1.20X8年6月24日に開催された定時株主総会において剰余金の配当と計数の変動を次のように 決定し,20X8年7月5日に配当の支払が完了している。 なお、当社の当期中における剰余金の 配当はこれのみである。 配当金 6,440千円 (原資:その他利益剰余金(繰越利益剰余金)) A 準備金 会社法が定める金額 別途積立金 2,200千円 2.20X8年9月10日,新社屋の完成引渡しに際し,新築積立金 18,300千円を取り崩した。 000,008.00 a 3.20X9年3月31日,決算において,その他有価証券の時価評価を行った。その際,法定実効 率25% により 税効果会計を適用している。 時価の推移は以下のとおりであった。 なお, 期中 おけるその他有価証券の売買はなかった。 前期末時価 38,120千円 当期末時価 31,940千円 処理を行う 4.20X9年3月31日,決算において,当期純損失が4,989千円と確定した。 画 15,500 2.200 ( 2.700 300円 Ⅱ 000. 1年分を支払 ( 養 料 園

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こちらの2問目についてなのですが、前受家賃の答えが1,490,000になりますがこの1,090,000はどこから来たのか分かりません💦 理解しようと自分なりに書き込みをしたり解説読んだりしましたがわかりません。 もし良ければ、やり方・計算方法教えてくださいよろしくお願いします。

第2問 20点 (1) 山梨株式会社 (決算年1回、3月31日) における次の取引にもとづいて、 答案用紙 示した受取家賃勘定と前受家賃勘定を記入しなさい。 ただし、解答にあたり次の点に注 意すること。 1. 取引は上から順に記入すること。 2. 日付欄は採点対象外とする。 3. 勘定科目および語句は下記の語群から選択し、 アークの記号で解答すること。 [語群] ア.前期繰越,次期繰越 ウ.受取工.前受才.前受家賃 カ受取家賃 キ.損益ク. 前払 ×7年4月1日 前期決算日に物件Aに対する今年度4月から7月までの前受家賃を計上してい ので、再振替仕訳を行った。 1か月分の家賃は¥100,000である。 ×7年8月1日 物件Aに対する向こう半年分の家賃 (8月から1月まで)が当座預金口座に振り 込まれた。 1か月分の家賃に変更はない。 ×7年9月1日 物件Bに対する向こう1年分の家賃が当座預金口座に振り込まれた。 この取引は 新規で、1か月分の家賃は¥130,000である。 x8年2月1日 物件Aに対する向こう半年分の家賃 (2月から7月まで) が当座預金口座に振り 込まれた。 今回から1か月分の家賃は¥110,000に値上げしている。 x8年3月31日 決算日を迎え、 前受家賃を計上した。 (2) 次の文章の①から④にあてはまる最も適切な語句を選択して記号で答えなさい。 (税金) 1. 貸倒引当金は受取手形や売掛金に対する ( 1 ) 勘定である。 ア.仕入.負債 ウ. 売上 エ. 振替 オ. 評価 2.買掛金元帳は、仕入先ごとの買掛金の増減を記録する(②)である。 ア.補助簿.起票 ウ. 仕入帳 エ. 主要簿 オ. 当座預金出納帳 3.建物の修繕によってその機能が向上し価値が増加した場合、(③) 勘定で処理する。 ア. 雑益. 修繕費 ウ. 貯蔵品 エ. 建物 才. 評価 4.3伝票制を採用している場合、入金伝票と出金伝票の他に、通常(4) 伝票が用いられる。 ア. 売上 .振替 ウ. 入金 エ.仕入 オ.出金

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日商簿記3級の固定資産台帳なのですが?マークの所が分かりません。 また、答えがどうしてそうなるか教えてくださいよろしくお願いします🙏 1枚目が問題文で2枚目の画像を記入する所です。

第2問 20点 (1) 下記の固定資産台帳 (?は各自で計算すること)にもとづいて、 当期 (×7年4月1 日からx8年3月31日まで) における答案用紙の各勘定の空欄にあてはまる適切な語句 または金額を答えなさい。 減価償却は残存価額をゼロとする定額法で行っており、期中 取得の備品の減価償却は月割計算している。 なお、 入出金はすべて普通預金とする。 解答にあたり、摘要欄の勘定科目等は以下から選択して、 ア~クの記号で記入しなさ い。また、勘定科目等はこの設問の中で複数回使用してよい。 ア. 備品 イ.減価償却費 前期繰越 次期繰越 ウ.備品減価償却累計額 キ. 損益 エ. 普通預金 ク.繰越利益剰余金 固定資産台帳(備品) (単位:円) 取得年月日 名称等 数量 耐用 年数 1682000.00 取得原価 期 首 減価償却累計額 期首帳簿価額 当期減価償却費 x2年4月1日 備品A 10年 6,840,000 3,420,000 3,420,000 ? x4年8月1日 備品B 6年 3,960,000 ? ? 660,000 ×7年7月1日 備品 C 1 4年 5,400,000 小 16,200,000 000000 ? SHS ? (サンプル問題2) (2)下記の表の(ア)~(エ)に当てはまる適切な金額を答案用紙に記入しなさい。 ? の箇所は各自 計算すること。 (単位:千円) 期首貸借対照表 1. ? 資産 負債 純資産 8,500 期末貸借対照表 資産負債 純資産 損益計算書 収益費用 当期 純利益 6,000 2. (ウ) 1,500 ? 15,000(ア)(イ) 3,600 8,200 7,500 ? 8,000 (エ) 9,200 300

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この下の簿記問題で、貸倒引当金が4,500とか8,400なんでなるの? 減価償却累計額が360,000とか449,999とかになるの?! 出し方がいまいち分からないので教えて欲しいです🙇‍♀️

(1) 第3問 35点 次の(1) 決算整理前残高試算表および(2)決算整理事項等にもとづいて、 答案用紙の貸借対 照表および損益計算書を完成しなさい。なお、消費税の仮受け・仮払いは売上取引 ・仕入 取引のみで行うものとし、 税抜方式で処理する。 会計期間は4月1日から翌3月31日まで の1年間である。 決算整理前残高試算表 借方 勘定科目 貸 290.600 現 金 576,000 当座預 126,000 受取手 926,400 売 掛 金形金税 550,800 仮払消費税 484,000 繰越 3,000,000 建 750,000 備 2,000,000 土 買 借 仮 掛入受消 商 物 ------ 地 金 756,000 金 2,000,000 金 85,800 仮受消費税 985,800 所得税預り金 21,000 貸倒引当金 3,900 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 資 本 「繰越利益剰余金 売 6,120,000 仕 240,000 349,999 金 3,000,000 257,501 上 11,000,000 入 料 2,600,000 給 220,000 法定福利費 135,000租 税 72,000 支払手数料 課 息 60,000 支払 公利 789,200 その他費用 18,700,000 18,700,000 (2) 決算整理事項等 商品¥300,000 を販売し、 代金は8%の消費 先方振出 (軽減税率適用) も含めた合計額を、 の約束手形で受け取っていたが未処理である。 仮受金は、得意先からの売掛金¥86,400の 込みであることが判明した。 なお、振込額と 掛金の差額は当社負担の振込手数料 (問題の後 宜上、この振込手数料には消費税が課されない 「ものとする)であり、入金時に振込額を仮受 として処理したのみである。 \ 受取手形と売掛金の期末残高に対して貸倒引 当金を差額補充法により1%設定する。 期末商品棚卸高は¥385,000である。 5、収入印紙の未使用分¥19,800を貯蔵品勘定に 振り替える。 6.有形固定資産について、次の要領で定額法に より減価償却を行う。 建物: 耐用年数25年 残存価額ゼロ 備品: 耐用年数5年 残存価額ゼロ 100000 なお、 決算整理前残高試算表の備品¥750,000 のうち¥250,000 は昨年度にすでに耐用年数を むかえて減価償却を終了している。そこで、今 年度は備品に関して残りの¥500,000について のみ減価償却を行う。 消費税の処理を行う。 社会保険料の当社負担分¥20,000を未払い 上する。 借入金は当期の9月1日に期間1年、利率 3%で借り入れたものであり、 借入時にすべての 利息が差し引かれた金額を受け取っている。そ こで、利息について月割により適切に処理する。 10.未払法人税等¥300,000を計上する。なお、 当期に中間納付はしていない。

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